ビジネススキルとは？階層別に身につけるべきスキルと習得する方法を紹介

カッツ理論とは、1955年にアメリカの経営学者ロバート・リー・カッツによって提唱された理論です。
カッツ理論では、ビジネスに求められるスキルを「テクニカルスキル」「ヒューマンスキル」「コンセプチュアルスキル」の3つに分類しています。

テクニカルスキルとは、担当の業務を遂行する上で必要な知識やスキルのことです。
ビジネスマナーやパソコン操作スキルといった社会人としての基本的なものから、プログラミングやマネジメントスキルなどの専門的なものと、定型業務や特定業務に必要なスキルを含みます。

・ビジネスマナー
・パソコン操作スキル
・情報収集スキル
・プログラミングスキル
・マネジメントスキル

ヒューマンスキルとは、職場内や取引先と良好な対人関係を築くために必要なスキルです。
ヒューマンスキルが高ければ、信頼関係を構築することができ、クライアントとの交渉もスムーズに進めやすくなります。中でもコミュニケーションスキルは、ヒューマンスキルの土台となるスキルといえます。

・コミュニケーションスキル
・ヒアリングスキル
・プレゼンテーションスキル
・交渉スキル
・コーチングスキル

コンセプチュアルスキルとは、状況や情報を整理し、物事を理論的に考えて本質を見極める能力のことを指します。
「概念化能力」とも呼ばれ、状況を俯瞰して考え、現状の課題を洗い出すというビジネス上の問題を解決するために非常に重要なスキルです。コンセプチュアルスキルに必要なスキルでは、物事を論理的に考えられるロジカルシンキングや、既存の常識にとらわれず自由な発想ができるラテラルシンキングが挙げられます。

・ロジカルシンキング
・ラテラルシンキング
・問題解決能力
・柔軟性
・俯瞰力

カッツ理論において、職位や役職は「ロワーマネジメント」「ミドルマネージメント」「トップマネージメント」の3つに分類されます。
それぞれの階層によって必要なスキルは異なるため、組織における階層ごとにどのスキルが必要か把握しておくことが大切です。

・ロワーマネジメント（監督者層）
ロワーマネジメントは、現場で指揮を執る係長や主任、現場リーダーのことです。組織としてのビジョンや指示のもと、業務を実行できる能力が必要とされています。そのため、ハイレベルなコンセプチュアルスキルよりも、業務を行う基本的なテクニカルスキルに比重が大きいことが望ましいです。

・ミドルマネジメント（管理者層）
ミドルマネジメントとは、中間管理職にあたる部長や課長のことを意味します。部下を組織の方向性に沿う方向に動かしながら生産性向上を目指す役割を担うため、テクニカルスキルやコンセプチュアルスキル、ヒューマンスキルが求められます。

・トップマネジメント（経営者層）
トップマネジメントとは、社長やCEOといった経営陣のことです。経営方針や組織ビジョン、企業の課題解決に向けた施策など、臨機応変に的確な判断が必要となるため、コンセプチュアルスキルが最も求められる役割となります。

キャリアによっても求められるビジネススキルは異なります。

・新入社員
社会人になったばかりの新入社員には、基本的なビジネスマナーやコミュニケーションスキル、パソコンの操作方法といったスキルが必要です。

・若手社員
新卒入社から数年が経ち、少しずつ任せられる仕事が増えてくるのが若手社員です。将来的なステップアップを考えて、自身の考えを相手に伝えるプレゼンテーションスキルをはじめとした実務スキルが役立ちます。

・中堅社員
中堅社員になると、部下やチームをまとめるスキルが求められるようになります。そのためマネジメントスキルはもちろん、よりよい事業アイデアを出す企画提案スキルのある人材が注目されやすいです。

・管理職
管理職には、部下を育成し、組織の生産性向上や目標達成に導くマネジメントスキルやコーチングスキルが、評価の上では重要視されます。

最近では、急速なデジタル技術の発達によって、従来にはなかったAIやDXに関するスキルを持つ人材が注目されており、新たなビジネススキルとして社会に求められる傾向にあります。

・AI
AI技術やスキルを持った人材は「AI人材」と呼ばれ、その職種はAIエンジニアやデータサイエンティスト、AIプランナーなど多岐にわたります。
ビジネススキルとしては、AI技術を取り扱うためのプログラミングスキルや機械学習に関する知識、膨大な情報量から現状の課題や解決策を導き出すデータサイエンスや論理的思考も必要です。

・DX
DXとは、「デジタルトランスフォーメーション」の略称で、デジタル技術によってビジネスを変革し、企業にとって有益な取り組みのことをいいます。AI同様にDXに関する技術と知識を有する人材は「DX人材」と呼ばれ、企業のDX化推進には欠かせない存在です。
職種としては、プロデューサーやビジネスデザイナー、エンジニアプログラマーなど幅広く、IT関連の知識はもちろん、チームをまとめるプロジェクトマネジメントスキルも求められます。

社員自身が自分に必要なスキルを見つけるために、まずは社員が自らの現状を把握しなければなりません。
「業務で必要なスキル」「上司に求められているスキル」の2つに分類し、自分の持っているスキル、持っていないスキルを整理します。

ステップアップを目指す場合であれば、今より上の立場になるには何が必要かを考えます。もし自分に対する客観的な意見が欲しければ、同僚や友人に協力してもらうこともよいでしょう。

必要なスキルを整理したら、スキルの中で優先順位をつけそれぞれのスキル習得に向けた目標を計画します。

社員が習得を目指しているスキルを身につけている先輩が職場にいれば、普段の業務から学ぶことができます。
また、自分がどんなスキルの習得を目指したら良いかわからない場合でも、先輩社員が持っているスキルや行動を観察して参考にするのも一つの手です。
相手が上司や先輩であれば、気軽にスキルについて直接話を聞くことができますし、場合によっては相談させてもらうこともできるでしょう。

新しいスキルを習得することも大切ですが、社員に自分の苦手なビジネススキルを克服してもらうこともスキルアップする一つの手段です。
自分が習得すべきビジネススキルは何かをリストアップさせ、もし苦手な分野があったとしても少しずつ克服できるよう、周囲の上司や先輩社員に相談できる関係性など、長い目で社員の苦手克服に向き合える職場環境を構築することも大切です。

新たなスキルを習得する際、関連する資格を取得することもスキルアップには有効です。
社員自らがスキル習得を目指すことはもちろん、資格取得支援制度を整備し、会社として資格取得を社員に促すことも重要です。
自社の社員に不足しているスキルは何かを明確化した上で、必要となる資格取得を目指せる環境を整備しましょう。

ビジネススキルの習得を目指すために、社内外問わず研修に参加することも効果的な手段です。
研修講座を受講する最大の利点は、専門の講師から直接教えてもらえることです。
最近では、オンラインでの講習も開催されているため、時間的制約も少ない中でプロからの指導を受けることができます。

セゾンパーソナルプラスでは、ビジネススキル習得を目指す社会人の方々に向けて、豊富な研修サービスをご用意しています。
ご興味のある方は、ぜひ一度お問合せください。